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抜粋編4・◎検証1 米国主導の石油の全面禁輸で大東亜戦争が勃発

◎検証1 米国主導の石油の全面禁輸で大東亜戦争が勃発
返す返す残念ですが、米国主導の「石油の全面禁輸」が実行されていた時点で、当時の東條首相が「この『石油の全面禁輸』は我が日本の抹殺を目的とした戦争行為である。」と、即座に大声で主張していれば、「真珠湾攻撃」が自存自衛の為とする。は、世界中で認知される反撃となり、且つ、国際条約では「反撃」に事前通告の義務は決められていないから、米国側の戦意を萎えさせる効果を充分発揮させたはずです。ならば、我が国は大東亜戦争に勝っていた可能性は非常に高かったのです。
 しかし、残念ながら、東條さんは戦争の本質を全く理解していなかったので、あのような結果になったのです。もし、金正日のように戦争の本質を知っている人物であったなら、当然、「石油の全面禁輸」は戦争行為。といいます。
 要するに、一国のトップは、喧嘩の仕方も知っている者でなければ、潜在敵国から戦争を仕掛けられるのです。以上の基準で判断すれば、非核三原則を垂れる首相では、我が国は絶えず挑発及び開戦の危険に晒されるのです。
 要するに、大東亜戦争開始の一番の原因は、米国主導の「石油の全面禁輸」とする戦争行為に有るのです。それを、現在の政府を含めたほとんどの国民は、その重大事項に全く気が付かずに、極東国際軍事裁判のインチキ判決を丸呑みして、東條さん等をA級戦犯と呼称して連合国側の大嘘を丸ごと信じているのです。
 そもそも、我等大和民族は、歴史的に相手国の敵意を感知する感度は非常に鈍いのです。
もし、朝鮮人はもとより中国人でも「石油の全面禁輸」となれば、即座に「宣戦布告」と捉えて相手国に撤回を申し入れます。そして相手国が撤回しなければ即座に戦闘を開始します。
 ところが我が国の政府は敵意の感度が鈍いので、四ヶ月も話し合いの交渉を続けるバカな行為をしたから、米国側は「石油の全面禁輸は日本に対する戦争行為ではない。」と思ったのです。
 つまり、我等大和民族は、敵意を感じる感度も鈍いが敵意に対する行動力も鈍いのです。それは現代でも言える事で、特に、領土問題と中国の沖縄沖の地下資源盗掘問題にも如実に現れているのです。
 要するに「問題は芽のうちに摘む」が一番の解決方法なのです。だから、相手側の敵意に対して感度を上げていればその敵意を芽のうちに摘み取る事ができるのです。
例えば、竹島問題でも、竹島を含む海域に李承晩ラインを設定した時に、我が国が連合国側と韓国側に猛然と抗議して置けば今日のようなことはなかったのです。そして、朴大統領時の日韓条約締結時には確実に解決できていたのです。
 そして、尖閣諸島領有問題でもそれが言えるのです。中国が我が国領土を領有宣言すれば、我が国は直ちに中国と断交するべきだったのです。しかし、それをしなかったから、中国側は「尖閣諸島の中国領有を日本が認めた。」と思うし、国際常識も同じなのです。そして、中国側による沖縄沖の地下資源盗掘に繋がるのです。
まあ~、当時の東條さんには同情するべき点もあります。その理由は、昭和天皇がかなりの戦争反対論者だったからです。要するに、昭和天皇が戦争の強力な反対者だったから、当時の政府も、中国大陸でも相手国側の敵意を芽のうちに潰す事ができなかったのです。
 そして、軍部も統帥権の解釈の複雑さから小戦争では対抗もせずに、敵側の嘘を無条件に信じ、そして、直ぐに妥協とする形で常に戦争から逃げていたのです。だから、中国側は絶えず我が軍に挑発をして来たのです。だから、大東亜戦争に繋がったのです。
 以上を考察すれば、今後の我が国は、相手国の敵意を芽のうちに何時でも潰せる「国軍保持」と些細な事でも断固軍事行動を実行する。と言う実行力は絶対に必要になるのです。
 つまり、小戦争から対抗もせずに逃げると大戦争になる。と言う事です。
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