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今回の大災害に対する我等国民の心構えと克服の手段

我等国民の心構え
 現在の我等国民のほとんどは、大東亜戦争に於いて先人達の死闘で地球上の白人支配が粉砕されたから、今日の我が国も世界も経済発展の基盤構築できた事実に、自民党も含め「國の御英霊による功績に感謝を忘れた。」より、更に酷い、証拠もない大嘘で「当時の日本軍はアジアを侵略した」として、國神社に祀られた御英霊を戦争犯罪の侵略者扱いにしているのです。そして、その様な大嘘を特に垂れる頭目を首相に選択する我等国民の行為は、国際常識から判断しても「狂気の沙汰」なのです。
 そして、どこの国でも、自国民の自由と権利を護る為に、敵国と戦って死没された自国軍兵士の方々に感謝の誠を捧げるのが当然の事だが、その方々を犯罪人扱いにする「狂気の国民」は、日本人以外には絶対に存在しないのです。
 だから、村山首相時には阪神大震災、そして、管首相時には今回の東日本大震災として、反國の首相を選択する、狂気に取り憑かれた我等国民に対して「天が愛の鞭打ちを下された」のです。
 よって、我等日本国民は深甚な反省を込めて、下記の手順に従って正気の国民に戻らなければ、今回の大災害の終息も復興も、且つ、我が日本国の完全独立もできない。と我等国民は覚悟するべきです。
 そして、子ども手当の支給延長でも分かる通り、この非常時に、次回の選挙で民主党を有利にする為にバラマキを優先するこの管政権には「寒さに震えている震災被害者を早期に全力を尽くして救済しよう。」とする意思が全くないのです。且つ、資金手当てもしないで「4月11日から大震災復興構想会議」と称する小田原評定所を設置して、延々と無意味な会議を続けて「会議中だから」とする理由付けで、早期に絶対必要な復興支援の先延ばしを、この管政権は企んでいるのです。
 通常、世間一般では「資金調達が未定なら事業計画は立案不可能」が常識だが、管首相はこの常識をほとんどご存知ないようです。
 つまり、管首相は、自身が先頭に立った指揮の結果で生じる負の責任を取りたくないから、尖閣事件と同じように、具体案を出す人間に負の結果責任を全部押し付けの魂胆を持つ卑怯者なのです。
 よって、我等は、陣頭指揮による負の結果責任から絶えず逃げ廻る「反國の管首相」を、早期に退陣させて、下記の克服手段を早期に実行させる「親國の首相」を選択しなければ、今回の大災害を克服するのに非常に長い期間が必要となります。つまり「船頭多くして船山に登る」形になり、既に、被災者への義援金配分が震災後3週間以上経った現在に於いて、未だに実行されていない事でもそれが証明されています。
 そして、反國論者が首相では、今回大災害を被った我が国を、火事場泥棒が当然とする隣国の野心から防止する事も絶対に不可能ですから、我等は「戦前の日本善玉論」と「日本国軍設置に改憲不要論」を確信をもって唱える、親國の政党(宗旨替えをした自民党を含む)を与党として選択しなければなりません。
 
A 我等国民が「戦前の日本軍善玉論」を当然と判断出来るほど正気になる手順
①・ 米国主導の「石油の全面禁輸」が実行されていた時点で、当時の東條首相が「この『対日の石油全面禁輸』は我が日本の抹殺を目的とした戦争行為である。」と、就任時に世界中に向けて大声で主張していれば、「真珠湾攻撃」が自存自衛の為とする。は、世界中で認知される反撃となり、且つ、国際条約では「反撃」に事前通告の義務は決められていない。を、我等は当然の事として発言もするべきです。
②・ 中国等が「日本はアジアを侵略した。」と言って来た場合、中国がチベットに解放軍を侵入させて、そのチベットを中国が領有しても「中国は侵略者ではない。」とする基準に従えば、日本は過去にどこの国も侵略をしていない。と、誰にでも絶えずそれぞれの機会ごとに我等は発言するべきです。


B 我等国民が「日本国軍設置に改憲不要」を当然と判断出来るほど正気になる手順
①・ 昭和憲法の前文を、対日石油全面禁輸を「日本に対する戦争行為である。」と敵国側に主張しなかった事、及び、核兵器を早期に開発にしなかった事等の、政府の行為によつて、敵国側から再び核攻撃を含む戦争の惨禍が起ることのないやうにすることを決意したから、我等は、国民の自由と権利を護る為に、いつでも断固として戦う為「三発目の核攻撃を抑止できる。」を含む日本国軍を早期に設置することを誓う。と、憲法前文の行間(色違い文)を読んだ解釈にする。と我等は発言するべきです。          
②・ 憲法9条2項を「前項の目的(国際紛争の武力解決)を達するため「の」陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権は、これを認めない。」と、条文に沿った解釈を法案に明記すれば、憲法41条「国会は国権の最高機関であって、国の唯一の立法機関である。」で示すように、国権の最高機関の解釈は最高裁の憲法解釈より優先されから、国民はこの解釈に従う義務が生じます。と我等は発言するべきです。
③・ 国軍設置法「我等国民は、憲法十二条に基づく国民の交戦権行使を含む自由と権利を護る為にと、国連憲章一条に基づく平和の破壊の鎮圧とのため有効的な集団的措置に参加するが、目的が国際紛争を解決する手段としてでは武力行使を実行しない国軍を設置する。」とする主旨の国軍設置条件を明確にした法案を制定させる。と我等は発言するべきです。

 以上の案に基づく心構えを自覚して、この大災害の克服手段実行を約束する、親國の政党(宗旨替えをした自民党を含む)が出現すれば、例え、新日本軍誕生前でも「国家の為には命を懸けて全力を尽くす。」と、我ら民族が持つ本来の正気に戻る事で、「我等には國英霊のご加護がある」と確信する国民の奮起で、今回の大災害は早期に終息し震災の復興も早期に達成できます。
 そして、自衛隊は正規の国軍である。とした軍事作戦も策定できるので、旧日本軍の交戦規定を準用しても憲法違反になりませんから国防力は飛躍的に向上します。
そして、兵士も公務員も公務行為で死没する事になっても、靖国神社に祀られることが確実になり、そして未来永劫に我ら子孫が感謝の誠を捧げてくれますから、兵士及び公務員は現在よりその士気は格段に向上しますから、災害復旧も国防力も格段に確実に向上します。
 よって、中国は、我が日本に対して舐めた挑発行動をとりませんから、結果、我が国は、無駄な本格的戦争をも防止できるのです。
 尚、今回の大災害で我が日本は甚大な被害にあったのに、我等国民の冷静沈着な態度を外国人が褒めている。とする報道があるが、この事は謀略の意図を隠した報道もかなり混じっているかも知れないので、我等国民が深く注意をするべき事象である。と私は訴えたいのです。
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テーマ : 震災救援・復興
ジャンル : 政治・経済

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